仕事内容が違うから辞めたい…短期退職は不利？後悔しない辞め方

ワクワクドキドキで新しい職場に就職。「心機一転頑張るぞ！」と意気揚々と入社したものの、働いてみると求人内容と全く違う！

モチベーションも下がるしもう辞めたくなってしまいますよね。

しかし、この記事を読んでいるあなたは「理由も理由だし、短期間で退職するのは再就職に不利になりそうで怖い」のではありませんか？

そこで今回は「求人内容と労働内容が違ったために辞めた場合どうなるの？」という疑問にお答えします。

さらに、転職活動する時の注意点や同じ失敗を繰り返さないための対処法も合わせてご紹介。ぜひ参考にしてください。

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仕事内容が違うから辞めたい時は、転職するのが1番早い！

求人内容と労働条件が違ったために退職した場合どうなるかの前に、大前提をお伝えします。

それは「仕事内容が違うから辞めたい時は、転職するのが1番早い！」ということです。

ネットで「求人と労働条件が違う」と検索するとよく「まずは条件と違うことを人事や上司と話し合う」という解決法が出てきます。でもぶっちゃけ上司や会社と話し合うなんて1番無理だと思いませんか？

そんなにメンタル強くないし、言いたいこともうまく言えないだろうし…。私からすると話し合いが1番ハードルが高いです。

それなら転職してしまう方が精神的にも楽だし手っ取り早い！

ご安心ください。ここから求人と労働条件が違うために、退職しても再就職で不利にならない理由や転職活動の注意点などをきちんと解説します。

求人内容と労働条件が違うから辞めたら再就職にマイナスになるの？

もし求人内容と労働条件が違ったという理由で1ヶ月のような短期間で退職すると再就職で不利になるのかについてお答えします。

結論は「マイナスにはなりません！」しかし、履歴書や面接での伝え方を間違ってしまうと不利になってしまうことも。

ここからは「再就職でマイナスにならない理由」や伝え方のポイントをご紹介します。

短期の退職自体は再就職でマイナスにはならない

短期間で退職すると「選考に影響しそう」と不安になる方も多いでしょう。採用担当者から見ても「なんで数ヶ月で辞めたんだろう」という疑問が湧くのは仕方ありません。

しかし、問題なのは「短期間で仕事を辞めた」ことではなく「どうして辞めたのか」という理由です。

採用担当者が「それは辞めてもしょうがないね」と思えるのか、「そんな理由で退職したのなら、うちに来てもすぐ辞めちゃいそう」と感じるのかで違います。

実のところ「求人内容と労働条件が違う」というのは「辞めても仕方がない」と思われやすい理由です。

つまり、求人内容と労働条件が違うため短期間で退職する事自体はマイナスにはなりません。

1ヶ月で辞めても履歴書には書くべき

1ヶ月など短期間で退職した場合「印象が悪くなりそう」「落とされる確率が上がるのは困る」と履歴書に書きたくない方も多いと思います。

ネットを調べても「1日でも正社員では働いたなら書かないといけない」というのもあれば「1ヶ月程度の職歴は履歴書に書かなくて良い」「使用期間中であれば書かなくて大丈夫」というのもあり、結局書くのか書かないのかよくわかりませんよね。

私の見解では「1ヶ月でも職歴があるのなら正直に書くべき」だと思います。

理由は「下手に誤魔化す方が印象が悪くなる可能性がある」からです。

仮に、短期間の職歴を履歴書に書かずに面接を受けたとしましょう。そこで空白期間に疑問を持たれ「この期間は何をしていたのですか？」と聞かれたらなんと答えますか？

「短期間の職歴は書かなくていいと指導されたので」と答える？それともアルバイトや勉強をしていたと理由をつける？

もしくは、「実は〇〇で働いていたのですが、労働条件が求人と違ったので…」と面接で初めて短期退職を申告しますか？

答えを聞いた面接官がどう思うか想像してみてください。

最初から正直に言えばいいのに

誤魔化そうとしたのかな？

とあまり良い印象にはならないのではないでしょうか。

また、アルバイトや勉強など嘘をついたりすると、余計に自分の首を絞めることになります。

求人内容と労働条件の相違による短期間の退職は、やむを得ない事情の退職に当たるので、きちんと職歴に書いたほうが良いでしょう。

退職理由は正直に！カッコつけた理由にしちゃうのはNG！

しかし、職歴に短期間の退職があると「なんで前の会社を辞めたの？」と100％突っ込まれるでしょう。

そこで大事なのは退職理由の伝え方！この伝え方次第でマイナスイメージになってしまうこともあり得ます。

好印象を与える退職理由のポイントは以下の3つです。

• 会社だけのせいにしない
• 正直に伝える
• 取ってつけたような理由でカッコつけない

労働条件が違ったことを正直にいうのはもちろんですが、会社だけが悪いといわないようにしましょう。きちんと確認しなかった自分にも非があることを入れられるとさらに良いです。

3つ目の「取ってつけたような理由で自分を大きく見せない」というのは少々分かりにくいので具体例で説明します。

「これまで学んだ自分の経験やスキルが活かすことができ、今後のライフスタイルに合った勤務がしたいと思い、上司とも話し合いましたが、退職に至りました」

上記の退職理由はポジティブで一見良さそうに見えます。しかし採用担当者がみると

前向きな言葉が並んでいるものの、核心には触れたくなさそう

と感じるそうです。

また、「ライフスタイルってどのような形がいいの？」「前の会社が希望と仕事が合わないっ入社前にわからなかったの？」と突っ込みどころ満載。

結果「自分に合わないってすぐに辞めそう」という印象を持ってしまいます。

カッコつけた理由を並べずに

「前職は入社したものの、就業前の説明と実際の労働条件が食い違い、生活にも支障をきたし、体調を崩してしまいました。会社側に相談しましたが、解決が難しく今回退社させていただきました」

と正直に退職理由を説明する方が好印象。ポジティブな理由にせねばと考えすぎて、それらしい理由を並べるのは辞めましょう。

求人と違った！と気づいたら、辞める前の1週間でやっておくこと

「求人と違う。もう辞めたい。でも、こんな早さで辞めたいって言っていいのかな」

夜、布団の中でスマホを握りながら、そればかり考えてしまう。その気持ちは、おかしくありません。

結論から言うと、辞めるかどうかを決める前に、手元に「証拠」と「照らし合わせる紙」を残しておくことが先です。辞めると決めても、続けると決めても、この1週間の準備は無駄になりません。

気持ちが限界に近いときほど、勢いで動きたくなります。だからこそ、やることを小さく分けておきます。

まず「求人・通知書・実際」を1枚に並べる

頭の中だけで「全然違う！」と抱えていると、何がどれだけ違うのか自分でも分からなくなります。紙かメモアプリに、次の3列で書き出してみてください。

項目	求人に書いてあったこと	労働条件通知書・契約書	実際に起きていること（日付つき）
仕事内容	（求人の文面をそのまま）	（書いてあれば）	（何を・誰に指示されて・いつ）
勤務時間・残業
休日
勤務地
給与

求人ページはあとで消えることがあります。スクリーンショットや印刷で残しておくと安心です。通知書や契約書は、写真でもかまいません。

ここで大事なのは、「求人と違う」だけの人と、「労働条件通知書とも違う」人では、この後の動き方が変わるということです。通知書とも違うなら、次の項目が関わってきます。

労働基準法15条2項は「明示された条件」との違いが対象

労働基準法15条2項には、「前項の規定によつて明示された労働条件が事実と相違する場合においては、労働者は、即時に労働契約を解除することができる」とあります（e-Gov法令検索で確認できる条文です）。

つまり、会社が契約のときに明示した条件と実際が違うなら、すぐに契約を終わらせる道が法律の上ではある、ということです。ただし、これが自分の場合に当てはまるかどうかは、契約の内容や違いの大きさによって変わります。求人票との違いだけで、ここに当たると決まるわけではありません。

「当てはまりそうかも」と思ったら、ひとりで判断せず、次の窓口に聞いてみてください。

相談先は「社内」だけじゃない

• 社内（上司・人事）：認識のズレだけなら、ここで解消することもあります。話すときは、上の表を見せながら「ここが違います」と事実だけ伝えると感情的になりにくくなります。
• 労働基準監督署・総合労働相談コーナー：労働条件のトラブルを相談できる公的な窓口です。上の表と通知書、契約書を持っていくと話が早く進みます。
• ハローワーク：ハローワークで見つけた求人なら、求人票と実際が違うことを窓口に伝えられます。

「社内で話すのが一番きつい」と感じるなら、無理に最初に持ってくる必要はありません。外の窓口に先に相談して、動き方の見通しをつけてから決めても遅くありません。

辞めるなら、次の職場探しも同じ週に始める

辞める意思が固まっているなら、退職の話をする前に、求人を見て応募先の候補を数件ためておくと気持ちが楽になります。「次がある」と思えるだけで、話し合いの場面で必要以上に消耗せずに済みます。

退職の意思を伝えるときは、口頭だけでなくメールや書面でも日付を残しておくと、あとから「言った・言わない」になりにくいです。正社員のように期間の定めのない雇用契約なら、民法では、退職を申し入れた日から2週間がたつと契約が終わるとされています（民法627条1項）。契約社員など期間の定めがある契約は扱いが違うので、通知書で契約期間を確かめ、就業規則にある退職の申し出の決まりもあわせて見ておいてください。

よくある質問

Q. 求人票と違うだけで、すぐ辞められますか？

A. 上で触れた15条2項の即時解除は「会社が明示した労働条件」との違いが前提です。求人票との違いだけでそれに当たると言い切れないので、労働条件通知書・契約書と照らし合わせるところから始めてください。当てはまるか迷うときは、労働基準監督署や総合労働相談コーナーで確認できます。

Q. 試用期間中でも辞められますか？

A. 求人には「試用期間中は条件が異なる場合があります」と書かれていることがあります。試用期間中の条件の扱いは通知書に書いてあるはずなので、まず通知書の該当欄を確認してください。辞められるかどうかは契約の内容によって変わるので、決める前に窓口で確認すると確実です。

Q. 何も証拠がありません。今からでも間に合いますか？

A. 今日からの分は今日から残せます。求人ページが残っていれば保存し、日々の業務内容を日付と一緒にメモしてください。過去の分も、覚えている範囲で思い出して書き出しておくと役立ちます。

※本記事は一般的な情報の紹介であり、法的助言ではありません。個別の事情については、労働基準監督署や弁護士などの専門家・公的窓口にご相談ください。

短期で退職する場合の転職活動における注意点

残念ながら転職活動で「短期間の退職」という不安材料があることは事実です。そこで以下の2点に注意して転職活動を行なってください。

• 自分をよく見せようとしない
• 前職の悪口を言わない

それぞれ詳しくみていきましょう。

自分をよく見せようとしない

自分をよく見せたり、多少盛ったりする気持ちもわかりますが、ありのままの自分で勝負しましょう。

転職活動をしていると、内定が欲しい気持ちが前面に出てしまいます。しかし、内定を取りたいからといって「できないことをできる」と言ったり、「好きでもないことをやりたい」と言ってはいけません。

大事なのは内定をもらう事ではなく、入社後にしっかり働ける事です。自分をよく見せて入社しても、あとで自分が苦しくなってしまいますよ。

前職の悪口は言わない

「話が違う！」と前の会社に対して怒りが収まらない方もいると思います。しかし、転職活動において面接などで前職の悪口を言わないようにしましょう。

労働条件の相違という事実は正直に伝えれば良いですが、感情的になって「騙された！」「あり得ない会社でした」などといった前の会社だけを非難してはいけません。

会社だけのせいにすると、「他人のせいにしがちな人」という悪い印象を持たれてしまうこともあります。

例えば「その会社に入ることを決めたのは自分だよね？」といわれるとぐうの音も出ませんよね？

「事前の確認不足だった点など自分にも悪い点があったが、反省を活かして頑張りたいこと」をアピールする方が良いでしょう。

同じ失敗を繰り返さないための対処法

転職するなら同じ失敗を繰り返したくないのが当たり前。そこで同じ失敗をしないための対処法をご紹介します。

面接時に業務内容の質問を必ずする

求人内容と労働条件が違うことが無いように、面接では必ず業務内容や労働条件に関する質問をしましょう。

なぜかというと、実は求人票の内容は見込みの労働条件とみなされているので、実際の労働条件と違っても違法とはいえないのです。また、掲載情報が古く現在の雇用条件や労働条件を異なる場合もあります。

そのため残業や休日、勤務地などあなたの譲れない条件をきちんと確認することをおすすめします。

労働条件通知書を細かくチェックする

求人票と労働条件が違うことは違法とは言い切れませんが、労働条件通知書と労働条件が違っているのは違法です。

内定後、契約書にサインする前に労働条件通知書を細かくチェックして相違がないことを確認しましょう。

もし、労働条件が違っているなら辞退することをおすすめします。

【まとめ】求人内容と労働条件が違ったために辞めたって大丈夫！

ここまで求人内容と労働条件が違ったために辞めた場合どうなるかについてご紹介しました。

最後におさらい！

・労働条件の相違はやむを得ない退職理由になる
・労働条件の相違のため短期間で退職しても再就職で不利になるわけではない
・退職理由の伝え方によってはマイナスになってしまう
・転職するのが1番手っ取り早い方法

短期間の退職は、その後の仕事に影響しそうで不安になりますが大丈夫ですよ！あなたは何も悪いことはしてないので、自信を持って転職活動を始めましょう。

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