転職したが【話が違う！】辞める方法や注意点をご紹介！

「面接の時に聞いてた話と違う！」「仕事の内容ってこれだっけ？」入社後に思ってたのと違うと感じていませんか？仕事内容や労働条件、会社の雰囲気など様々な面で「話が違う！辞める！」と不満を募らせている方はとても多いでしょう。結論からいえば、転職したのに面接時や求人内容と話が違う場合、辞めても全然OK！

しかし、「転職したてで辞めたら転職活動で不利？」「職歴に残る？」など不安もあるでしょう。

そこで今回は、転職したが「話が違う！」「もう辞める！」と感じている方に向けて「話が違う時の退職方法」や「転職後すぐの退職が次の転職で不利になるか」などについて解説します。ぜひ最後までご覧ください。

実は転職者の約8割が入社後にギャップを感じている

転職前に聞いていた求人内容や会社の評判と実態にギャップを感じた転職者は約8割という調査があります（エン・ジャパン「人事のミカタ」より。エン転職コンサルタント利用者1,824人へのアンケートで、良い意味のギャップも含む数字です）。ほとんどの方がギャップを感じています。中には、良い風にギャップがあることもありますが、悪い意味でのギャップを感じる方も多いようです。例えば

「アットホームな会社と聞いていたが、ワンマン社長でイエスマンばかりだった」

「残業はほとんどないと聞いていたのに、残業がない日の方が珍しい」

「求人票で提示されている給料は残業しまくらないと到底無理」

など「話が違う！」「なんかおかしい」と感じてる方はたくさんいます。

参考：人事のミカタ

転職したのに話が違うと感じた場合は辞めるべき？

では、転職したけど「話が違う」場合辞めても良いのでしょうか。答えは辞めてOK！しかし、「話と違うなら辞めてもいいんだ」といわれても心配になるのが、人間というもの。そこで、転職で面接や求人内容と「話が違う」場合辞めても良い根拠を解説します。

労働条件が違う場合は契約解除が可能

まず、労働条件通知書や雇用契約書で結んだ、労働時間や給与が勤務実態と異なる場合、契約解除することができます。

（労働条件の明示）
第十五条　
①使用者は、労働契約の締結に際し、労働者に対して賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならない。この場合において、賃金及び労働時間に関する事項その他の厚生労働省令で定める事項については、厚生労働省令で定める方法により明示しなければならない。

②前項の規定によつて明示された労働条件が事実と相違する場合においては、労働者は、即時に労働契約を解除することができる。

③前項の場合、就業のために住居を変更した労働者が、契約解除の日から十四日以内に帰郷する場合においては、使用者は、必要な旅費を負担しなければならない。

引用：労働基準法 

面接時や入社時と話が違う会社に居続ける必要はない

転職して「話と違う！」と感じるのは、社内の雰囲気や、人間関係・業務内容など契約書には書いていないこともあります。その場合は、辞められないのでしょうか。いいえ。辞めても大丈夫です。

一般的に正社員など期間の定めがない労働契約の場合、労働者は、原則としていつでも解約の申し入れをすることができ、解約の申し入れをしてから２週間（予告期間）が経過すると、労働契約は終了します（民法６２７条１項）。契約社員など期間の定めがある場合は、やむを得ない事由が必要になることがあるので注意しましょう（民法６２８条）。

つまり、「何かおかしいな」「約束と違うな」と感じるなら、スパッと辞めても大丈夫です。

そもそもあなたはどうして転職したのでしょうか？理由は人それぞれですが、多くの場合、キャリアアップやもっと自分の能力を発揮したくて転職したはずです。

では、面接時や求人内容と話が違う会社で、あなたのキャリアアップや能力を発揮することができるでしょうか？

せっかく転職したのに、そもそもの目的を叶えられないなんてもったいない！我慢してまで、話と違う会社にいる必要はありません。

冷静になって今一度「話が違う」のか確認

とはいえ、あなたは今「話が違う！」と会社に対する怒りが最高潮に達していて冷静じゃないかも知れません。例えば、今日上司に怒られたりしませんでしたか？もしくは、会社で嫌なことはありませんでしたか？

怒りや、投げやりな感情で頭が熱くなっている時は、冷静な判断ができません。ここで一度クールダウンして、本当に「転職してみたら聞いていた話と違う」のか確認してみましょう。

「いや、いつも通りだよ」「最近ずっと話が違うから辞めたいと思ってた」という方は次をお読みください。

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転職したのに話が違う時の退職方法

「辞めると決意したはいいけど言い出しにくいんだよな・・・」と退職を言い出しにくいのは、ほとんどの方が抱えるお悩み。そこで、おすすめの退職方法をご紹介します。

契約解除ができることを盾に退職を申し出る

1つ目は、労働条件が違う場合、契約解除ができること（労働基準法15条）や、いつでも労働者が解約を申し込めること（民法627条）を盾に退職を申し出ることです。

「退職の自由は労働者の権利！」と胸を張って言っちゃいましょう！

「引き止められたらどうしよう」「怒られたらどうしよう」と弱気になったら負けです。上司に退職を伝えるのは、誰だって勇気がいること。とにかく退職届を持って「辞めます」その一言をいうことだけに全集中しましょう。

言い出しにくい時は退職代行

「いやいや、そんなメンタルないよ」と思う方もたくさんいるでしょう。「辞めます」の一言がいえなくて、退職自体を迷ったり、我慢して働いていることもよく聞く話です。そんな方におすすめしたいのが「退職代行」。

退職代行を使えば、あなたの代わりに退職を会社に伝えてくれるだけでなく、退職の手続きの案内もしてくれます。未払い賃金や有給の交渉まで任せられるのは、弁護士か、労働組合が運営するサービスに限られます（弁護士法72条）。

転職後すぐの退職は転職活動で不利になる？

退職を決意したときに気になるのは、「短い職歴が不利になるのか」ということでしょう。先に結論を言うと、理由を説明できれば大きく不利にはなりにくいです。しかし、注意点もあります。ここからは、話が違うから退職する時の、転職活動の注意点やコツについてご紹介します。

きちんとした理由であれば不利になりにくい

まず、仮に短期間で退職するとしてもきちんとした退職理由があれば不利になりにくいです。

例えば、「雇用契約書と労働条件が違っていた」「採用されたはずの職種と配属先が違った」など、仕方ないと企業側も感じる理由であれば、短期間の退職だからといって転職しにくくなるとは限りません。

【補足】短期間で転職を繰り返しているときは注意が必要

しかし、短期間で何度も転職を繰り返している場合は注意が必要です。

例えば、1年以内の転職を何度も繰り返していたとしましょう。あなたにとっては正当な理由で、退職していたとしても企業側が受ける印象は「すぐに辞めちゃう人」。

このように思われてしまっても仕方ありません。それでも転職先が見つかるのであれば良いのですが、転職活動が難航するなら一度自分自身を見直す必要があります。

面接では会社の不満を言いふらさない

転職活動時の注意点として、会社の不満を言いふらさないようにしましょう。「前の会社は約束を守ってくれなかった」「会社の教育体制がなかった」など言いたいことはたくさんあるかも知れません。ですが、それを面接で言ってしまうのは、あなたにとってマイナス。印象を悪くしてしまうだけです。

面接では、ポジティブな未来のことを語りましょう。

例えば、「営業希望で採用されたはずが、人事に配属され、人事の楽しさを学ぼうとしましたが、やはり営業がしたいため転職を決意しました」など会社の悪口や不満で転職するのではなく、今の会社よりも、この会社ならやりたいことができることをアピールするのをおすすめします。

在職中から転職活動するのがベスト

退職を申し出たり、退職してしまってから転職活動するのではなく、在職中から転職活動をするのがベスト。転職先が決まってしまえば、短期間の退職でも、空白期間を作らずに次の職場へ移れます。

しかし、「在職中に転職活動したことない」「転職先が見つかるか不安」な方も多いでしょう。そこでおすすめしたいのが「転職エージェント」。

転職エージェントでは、非公開求人という世間に出ていない求人を豊富に抱えており、あなたに合った会社を紹介してもらうことができます。また、転職のプロが応募書類の添削や面接対策などもしてくれるので、転職理由の言い方など短期間の退職でも不利にならない方法をアドバイスしてもらえます。

今までハローワークなど自力で転職活動していた方や、転職エージェントを使ったことがない方は、まず気軽に相談してみてはいかがでしょうか。登録や利用も全て無料なので、一度使ってみて損はありませんよ。

まとめ

今回は、転職してみたが「話が違う！辞める！」と感じている方に向けて「退職方法」「転職活動の注意点」などについて解説しました。

「面接で聞いてた話と違う」「契約内容と実態が違う」など会社に違和感を感じるなら、辞めても大丈夫です。とはいえ、次が決まらないうちに退職してしまうのは、辞めにくいし、不安も一杯。そうならないためにも在職中から転職活動をはじめましょう。

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、医学的な診断を行うものではありません。つらさが続くときは専門機関にご相談ください。