6月退職 迷惑｜ボーナス・引き継ぎで変わることと、迷惑をかけすぎない辞め方【HSP向け】

五月の終わり、昼休みのロッカーの前。夏のボーナスの話が、あちこちから聞こえてくる。退職届は、もう鞄の底に入っている。

「六月に辞めるなんて、タイミング最悪だよね」

「ボーナスだけもらって辞める人、って思われるかな」

「あの人が抜けたら、このチーム回らなくなる。それが分かってるから、言い出せない」

「6月退職 迷惑」と検索したあなたは、辞めたい自分を責めているのではなく、残る人の顔まで思い浮かべてしまう人なのだと思います。そこまで周りを見て気を回してきた人です。

先に答えをお伝えします。6月に辞めること自体が、会社への迷惑になるわけではありません。迷惑になりやすいのは、引き継ぎの時間が足りないまま抜けるときです。伝える時期と引き継ぎ、有給の使い方を整えれば、迷惑をかけすぎずに辞められます。この記事では、迷惑になりやすい事情となりにくい事情、迷惑をかけすぎない辞め方、ボーナスをもらってすぐ辞めるときの考え方、そして辞める自由について順に書きます。

なお、僕は弁護士でも社会保険労務士でもないので、あなたの会社でどうなるかを断定することはできません。気になる点は、記事の中で紹介する公的な窓口で確認してください。HSP（とても敏感な気質）は病名ではなく、刺激を深く受け取りやすい人の気質の呼び名です。

6月退職は迷惑？「月」ではなく「抜け方」で決まる

6月退職が迷惑かどうかを分けるのは、6月という月ではなく、残る人がどれだけ準備できる形で抜けるかです。同じ6月に辞めても、2か月前に伝えて引き継ぎ資料まで残した人と、直前に伝えてそのまま消えた人では、残る側の負担がまるで違います。

それでも「6月はまずい」という気持ちになるのは、ボーナスの時期と重なること、年度が替わって間もない会社が多いことが頭にあるからだと思います。ただ、辞めたい気持ちが固まった人にとって、迷惑かどうかを気にするのは、優しさの表れです。弱さではありません。

6月退職が迷惑になりやすい事情と、なりにくい事情

迷惑になりやすいのは、「人が少ない」「引き継げる人がいない」「時間がない」が重なっているときです。ここでは、一般的に想像しやすい事情を整理します。調査して出した数字ではなく、職場の仕組みから考えた目安です。

迷惑になりやすい事情

• 自分の担当を、ほかの人が把握していない（担当が一人に集中している）
• 決算や年度初めの業務など、6月前後に仕事が集中する職種・会社である
• すでに欠員が出ていて、後任の募集や採用にも時間がかかっている
• 退職を伝えてから最終日までが、数日〜1週間ほどしかない

迷惑になりにくい事情

• 業務がマニュアルやチームで共有されていて、誰かが代わりに動ける
• 1か月以上前に伝えられていて、後任や分担を決める時間がある
• 自分の仕事を一覧にして渡せる状態になっている

気づいたでしょうか。迷惑になりやすい側の4つのうち、あなたの力で変えられるのは「伝える時期」と「引き継ぎを形にすること」の2つです。欠員や繁忙期のような、会社の側の事情まで背負う必要はありません。人が足りない状態は、会社が作ったものであって、あなたが辞めるから生まれたものではないからです。

6月退職で迷惑をかけすぎない辞め方｜伝える時期・引き継ぎ・有給

迷惑を最小にするコツは、早めに伝えること、引き継ぎを紙に残すこと、有給の日程を相談して決めることの3つです。どれも特別な技術は要りません。順番に見ていきます。

① 伝える時期は、最終日の1か月以上前を目安に

6月末に辞めたいなら、4月末〜5月の頭に上司へ話すのが、残る人にとって一番やさしいタイミングです。転職情報サイトなどでも、退職の申し出は1か月前後を目安とする解説が多く見られます（会社の決まりではなく、慣習としての目安です）。会社によっては、就業規則に「退職の申し出は1か月前まで」などと書かれていることもあるので、伝える前に一度だけ確認しておくと安心です。就業規則に退職の定めがあれば、原則としてその規定が適用されます（鹿児島労働局「よくあるご質問」Q5）。

もし、すでに5月に入っていて1か月を切っているなら、それでも伝えて大丈夫です。その場合は、次の②と③に力を入れて、短い期間でも残る人が困らない形を目指します。

② 引き継ぎは「自分の頭の中」を紙に出す作業

引き継ぎで残る人が一番困るのは、「どこにあるか分からない」「いつ何をするのか分からない」です。完璧な資料は要りません。次の3つを一枚にまとめるだけで、負担はかなり減ります。

• 担当している仕事の一覧（毎日・毎週・毎月に分ける）
• 資料やデータの保存場所、取引先・社内の連絡先
• 進行中の仕事の今の状況と、次にやること

HSPの人は、細かいところに気づける分、「全部ちゃんと渡さなきゃ」と抱え込みがちです。ですが、引き継ぎで求められているのは、100点の資料ではなく、後任が最初の一週間を乗り切れる最低限です。そこから先は、会社が考える番です。

③ 有給は「使えるか」より「日程をどう組むか」を相談する

残っている有給休暇を使って辞めたい人は多いと思います。労働基準法には、使用者は有給休暇を労働者の請求する時季に与えなければならないこと、ただし請求された時季に与えると事業の正常な運営を妨げる場合は、他の時季に与えることができることが書かれています（e-Gov法令検索「労働基準法」第39条）。実際にどの日に取れるかは、会社の状況と相談になる場面もあります。

そのため、「最終出社日は○日、その後は有給消化で○日退職」と、引き継ぎの日程と一緒に先に提案してしまうほうが、話は進みやすくなります。引き継ぎが終わる日を決めて、そこから有給を並べる。この順番なら、残る人も自分の予定を立てやすくなります。

ボーナスをもらってすぐ辞めるのは迷惑？6月退職で確認したいこと

ボーナスをもらってから辞めること自体は、珍しいことではありません。ただ、いつまで在籍すれば支給されるかは会社の規定で決まるので、伝える前に就業規則で確認しておくと安心です。ここは、気持ちの問題に見えて、実は規定の問題です。労働基準法では、常時10人以上が働く会社は、臨時の賃金を定める場合、その内容を就業規則に書くことになっています（e-Gov法令検索「労働基準法」第89条）。

確認したいのは、次の3点です。

• 支給の条件は何か（算定期間に在籍していればいいのか、支給日に在籍している必要があるのか）
• 退職予定者の扱いについて、減額などの決まりがあるか
• 退職の申し出は、いつまでにする決まりか

就業規則は、人事・総務に聞けば見せてもらえることが多く、社内のイントラネットに置かれている会社もあります。就業規則の読み方が分からない、会社に聞きづらいというときは、都道府県労働局などにある総合労働相談コーナー（無料・予約不要）で相談できます。厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」。

「もらってすぐ辞めるのは、図々しいかな」と感じる気持ちも、無理はありません。ただ、ボーナスの条件を満たして受け取ることと、残る人への配慮は別の話です。配慮は、さきほどの引き継ぎの形で渡せます。ボーナスにこだわるあまり、辞める日を何度も延ばして苦しくなるのは、あなたにとっても職場にとっても、いちばんしんどい形です。「受け取る条件は確認する。そのうえで、辞める日は自分で決める」。この線引きで十分です。

6月退職でも辞めていい理由｜迷惑と「辞める自由」は別の話

期間の定めのない雇用なら、退職の申し出から2週間で雇用は終了します。迷惑になるかどうかとは別に、辞める自由は民法に書かれています。民法第627条第1項は、当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者はいつでも解約の申入れをすることができ、雇用は解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する、と定めています（e-Gov法令検索「民法」第627条）。

厚生労働省の鹿児島労働局のQ&Aでも、会社の同意がなければ退職できないというものではないと説明されています。就業規則に退職の定めがある場合は、原則としてその規定が適用されるので、確認は勧められています。一方で、就業規則で極端に長い申入れ期間を定めている場合は、退職の自由を極度に制限するものとして無効とされることもある、とも書かれています。鹿児島労働局「よくあるご質問」Q5。契約社員など、期間の定めのある雇用は扱いが違うので、自分の契約を見てから動いてください。

ここまでの話をまとめると、こうなります。2週間という最低ラインは法律にあります。でも、あなたが残る人のために選ぶ「1か月前に伝える」「引き継ぎを残す」は、その上に自分で足す思いやりです。足せるだけ足して、足せなかった分は、足せなかった事情として置いていって大丈夫です。

人手が足りない職場で辞めると、罪悪感が強く残る人もいます。ですが、「あの人が辞めたから回らなくなった」とすれば、それは辞めた人の責任ではなく、一人に頼りきっていた職場の作りの問題です。辞めたいと思うほど頑張ってきたあなたが、その穴を埋め続ける理由はありません。

6月退職 迷惑のよくある質問

6月に退職すると、会社に迷惑ですか？

6月だから迷惑、とは言い切れません。迷惑になりやすいのは、引き継ぎの時間が足りないときや、人手が薄いときです。1か月以上前に伝えて、仕事の一覧と進み具合を渡しておけば、時期による負担はかなり抑えられます。

ボーナスをもらってすぐ辞めるのは、非常識ですか？

条件を満たして受け取るボーナスなら、受け取って辞めること自体は珍しくありません。支給の条件は会社の規定で決まるので、就業規則の確認が先です。そのうえで、引き継ぎをきちんと残せば、残る人への配慮は十分に示せます。判断に迷うときは、総合労働相談コーナー（無料・予約不要）に聞けます。厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」。

繁忙期や人手不足の時期に辞めるのは、わがままですか？

わがままとは言えません。人手不足は、会社が整えるはずの体制の問題で、辞める人ひとりが背負うものではないからです。ただ、忙しい時期ほど、早めに伝えて引き継ぎの日程を一緒に組むほうが、お互いに楽になります。

退職は、何か月前に伝えればいいですか？

法律上は、期間の定めのない雇用なら、申し出から2週間で雇用が終了します。ただし、引き継ぎや有給の消化を考えると、1か月前後を目安にする解説が多く、就業規則に「1か月前まで」などと書かれている会社もあります。まず自分の会社の規定を確認してください。e-Gov法令検索「民法」第627条。

引き継ぎが終わらないまま辞めても、いいですか？

引き継ぎは、完璧に終わらせる必要はありません。担当の一覧、資料の場所と連絡先、進行中の状況と次にやることの3つを書き残せば、後任が最初の一週間を乗り切れます。残りは、会社が考える番です。

有給が残っていても、辞める前に全部使えますか？

労働基準法には、有給休暇は労働者の請求する時季に与えるものとされています。ただし、事業の正常な運営を妨げる場合は、他の時季に与えることができるとも書かれています。最終出社日と引き継ぎの日程を先に提案して、有給をその後に並べると、話が進みやすくなります。e-Gov法令検索「労働基準法」第39条。