\ 教えて掲示板 /
\ つながろう /
\ 色んな経験/
朝、布団から出るだけで息が上がる。駅のホームで足が止まる。夜は眠れないのに、昼は頭に霧がかかったまま。「もう限界かもしれない」と、画面の前でスマホを握りしめている。
「辞めたいけど、診断書がない…」
「病院に行けていないのに、体調不良で辞めるなんて通るのかな」
「診断書を出してって言われたら、どうしよう」
そんな不安のまま、「体調不良 退職 診断書なし」と検索していませんか?
結論から言うと、民法の627条と628条の条文には、退職の条件として診断書を求める言葉は出てきません。ただし、会社が診断書の提出を求めることはありえますし、辞められるかどうかの個別の判断を、この記事から断定することもできません。
周りの顔色や空気の変化を人一倍細かく拾ってしまう、HSP(Highly Sensitive Person/繊細な気質)の人は、しんどさを「証明できない自分」を責めやすいと言われます。診断書がないのは、あなたの体調不良が嘘だという意味ではありません。
この記事では、診断書の有無と退職の関係、会社に求められた時の考え方、診断書がなくてもできる整理、そして相談先を、順番にお話しします。
この記事の要点
診断書がないと、辞める理由として弱い気がする。「体調不良です」と言っても、信じてもらえない気がする。その感覚は、ごく自然なものです。
ただ、「診断書がない」と「体調が悪くない」は、まったく別の話です。病院に行く元気すら残っていない人もいます。予約の電話ができない、何科に行けばいいか分からない、職場の人に知られたくない。理由はいくつもあります。
診断書を持っていないことは、あなたの不調を軽くする材料ではありません。そこは切り分けて、手続きの話を落ち着いて見ていきましょう。
僕にも、しんどさを後回しにして、抱え込んでいた時期があります。あの頃は「これくらいで休んだり辞めたりしたら、甘えだと思われる」と、自分に言い聞かせていました。今思えば、気を張りすぎて、自分の状態を測る物差しが狂っていたんだと思います。

病院にも行けてないのに、辞めたいなんて言っていいのかな…
言ってええんよ。まずは手続きの話を、一緒に整理していこか。
退職の基本ルールとしてよく挙がるのが、民法627条1項です。e-Gov法令検索で確認した条文は、次のとおりです。
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
民法第627条第1項(e-Gov法令検索)
この条文に、診断書や、退職の理由を示すことを求める言葉は出てきません。期間の定めのない雇用の場合、条文の上では、診断書の有無は申入れの条件として書かれていません。
では、契約期間が決まっている有期の契約はどうでしょうか。こちらは民法628条に、次の定めがあります。
当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。
民法第628条(e-Gov法令検索)
ここで問われるのは「やむを得ない事由があるか」です。体調不良がそれに当たるかは、症状の重さや仕事の内容など、個別の事情で判断が分かれます。この記事から「当たる」「当たらない」と断定することはできません。
つまり、整理するとこうなります。
なお、公務員の方の退職は、この民法の雇用の条文とは別の仕組みで扱われます。所属先の人事担当に確認してください。契約が有期か無期かは、雇用契約書や労働条件通知書で確かめられます。
理由の伝え方も、迷いどころです。「体調不良」と正直に言うべきか、「一身上の都合」でぼかすか。
627条1項の条文には、申入れに理由を添える定めは出てきません。退職の理由を「体調不良」と伝えるか、「一身上の都合」とするかは、あなたが選んでいい部分です。
選ぶ時の目安を、気持ちの面から3つ挙げます。
どれが正解という話ではありません。聞かれても答えたくないことは、答えなくて大丈夫です。切り出す言葉の例文は、HSPさんの退職の伝え方!ポイントは4つ!【例文あり】にまとめています。
「診断書を出してください」と言われると、頭が真っ白になりますよね。出せないと辞められないのか、と身構えてしまいます。
まず落ち着いて確認したいのは、会社の就業規則です。診断書の提出について就業規則にどう書かれているかを読めば、「会社のルールとして求められているのか」「お願いベースなのか」が見えてきます。
確認する順番は、次のとおりです。
会社が診断書を求めたとき、それに応じる法的な義務がどこまであるのかは、僕がこの記事で確認できた範囲では言い切れません。ネットには「出さなくていい」「出さないと辞められない」という両方の言い切りがありますが、どちらも一次情報では確かめられていません。だから断定は避けます。
出せない時の伝え方は、事情を短く、事実だけにするのがコツです。たとえばこんな言い方があります。
言いにくければ、口頭よりメールのほうが落ち着いて伝えられます。日付が残る形になるので、あとで「言った・言わない」にもなりにくいです。



診断書を出してって言われたら、固まっちゃいそう…
その場で答えんでもええんよ。「確認して改めてお返事します」で十分やで。
診断書がなくても、自分の状態を言葉にしておくことはできます。メモは会社に出すためだけではなく、あなた自身が「やっぱり限界だったんだ」と確かめるためにも役に立ちます。
メモに書くのは、「いつから」「どんな状態か」「仕事にどう響いているか」の3つだけで足ります。
書くときのコツは、「自己診断をしない」ことです。「うつ病です」「適応障害だと思います」といった病名は、医師にしか判断できません。症状と、その日の様子を、事実として並べてください。
毎日、1〜2行で十分です。続けられなくても大丈夫。思い出せる範囲で、今日の分だけでも残してみてください。
辞めるか、休むか、迷っているなら、仕事が辛くて逃げたい時|休職と退職のどちらを選ぶべきが解説も参考になります。診断書がなくても、考え始めていい話です。
※この記事は医師の診断に代わるものではありません。つらさが続く時は、医療機関や相談窓口に相談してください。
ここまで読んで、「それでも病院は怖い」「行く余裕がない」と感じるのは、おかしなことではありません。受診は強要しません。
ただ、つらさが続いているなら、医師や相談員という「第三者」に状態を話しておくこと自体が、あなたの助けになります。診断書が出るかどうかは、その結果として決まることです。目的を「診断書をもらうため」ではなく、「自分の状態を知るため」に置くと、気持ちが少し軽くなる人もいます。
相談先を、目的別に並べます。
「こんなことで相談していいのかな」と迷うかもしれません。辞めたいほどしんどいのは、「こんなこと」ではありません。最終的な判断は、あなたの就業規則・契約書の中身と、窓口や医師など専門家の見解をあわせて決めてください。
なお、辞めた後の失業保険や、診断書が話題になる場面については、うつ病だと失業保険が300日?受給条件や他の支援制度も解説!の記事を見てください。この記事では深追いしません。
民法627条1項・628条の条文には、診断書という言葉は出てきません。ただし、会社が診断書を求めることはありえますし、個別に辞められるかどうかは、契約の種類や状況で判断が分かれます。迷う時は、総合労働相談コーナーや弁護士に確認してください。
627条1項の条文には、申入れに理由を添える定めは出てきません。「体調不良」と伝えるか「一身上の都合」とするかは、ご自身で選べます。ただ、「体調不良」と伝えると診断書の話が出ることもあるので、話す範囲は事前に決めておくと安心です。
「必ず」とも「不要」とも言い切れません。この記事では、診断書の提出を義務づけた条文は確認できませんでした。まず就業規則の記載を読み、揉めそうなら総合労働相談コーナーなどで確認してください。
診断書の代わりになると決まったものはありませんが、「いつから」「どんな状態か」「仕事にどう響いているか」をメモにしておくと、事情を落ち着いて伝えやすくなります。病名の推測は書かず、感じたことを事実として並べてください。
この記事では受診を強要しません。ただ、つらさが続くなら、医師や相談窓口に状態を話しておくことは助けになります。診断書が出るかどうかは受診の結果として決まることで、目的は「自分の状態を知ること」に置いて大丈夫です。
厚生労働省の総合労働相談コーナーは、予約不要・無料で、専門の相談員が面談か電話で対応するとされています。心の不調については、厚生労働省の「まもろうよ こころ」から電話やSNSの相談窓口を探せます。
退職を申し出る場面では、民法627条1項に診断書という言葉は出てきませんが、休職や傷病で続けて欠勤する場面では、会社の就業規則で診断書の提出が定められていることがあります。厚生労働省のモデル就業規則(令和7年12月版)の解説は、「欠勤何日以上で医師の診断書を提出させるかは、各事業場で決めることです」とし、休職についても「休職の定義、休職期間の制限、復職等については、労基法に定めはありません」としています。退職日までお休みする予定があるなら、先に自分の会社の就業規則で、診断書の扱いを確かめてください。※本記事は医療的な診断・治療を勧めるものではありません。つらさが続く時は専門機関へ相談してください。
期間の定めのない雇用なら、退職の申入れに会社の承認は条文上の条件になっておらず、民法627条1項は、解約の申入れの日から二週間で雇用が終了すると定めています。厚生労働省のモデル就業規則(令和7年12月版)の解説も、「会社の承認がなくても、民法…の規定により退職の申出をした日から起算して原則として14日を経過したときは、退職となります」としています。有期の契約などで期間の定めがある場合は扱いが変わるので、受け取ってもらえない時や迷う時は、総合労働相談コーナーに相談してください。
この記事を書いた人|ハリピン(HSS型HSPとお仕事と私 運営者)
繊細な気質と向き合いながら「自分に合う働き方」を模索してきたHSS型HSP当事者。同じように仕事で悩むHSPさんへ、当事者の視点で発信しています。
※この記事は一般的な情報提供を目的としており、医学的な診断を行うものではありません。つらさが続くときは専門機関にご相談ください。


この記事が気に入ったら
フォローしてね!
このサイトの運営者・ハリピン(HSS型HSP)です。飲食店の店長から営業、東証一部上場(当時)の子会社で社長を5年、転職は6回以上。…で、いまはほぼ無職5年以上続けてます。社長まで行って無職、自分でもすごい振れ幅だと思うけど、これが、わりと本気で「全然オッケー」だと思ってます。 強みも弱みも、やってみないと分からないもので「接客は好きだけど、料理と在庫管理は苦手」って、飲食やって初めて知りました。英語もパソコンも苦手で諦めてたことが、AIに助けてもらいながら少しずつできるようになってきた。——つまり、今この瞬間ダメでも、時間が経てば何かが変わるかもしれない。(無職期間も大事ってこと!) 僕がここでやりたいのは、“自分が死ぬ瞬間に自分の人生が「よかったな」と思える様になるキッカケを作ること”。正直、自分自身もまだ模索の途中で、全然偉そうなことは言えません。…でも、だからこそ同じ目線で考えれるかなと思ってます。 健康、睡眠、大事! 死ぬのだけは禁止で!
\ 最後まで読んでくれてありがとうございます /
しんどさの形は人それぞれですが、会社に籍を置いたまま休んで生活費を受け取れる制度があることは、知っておいて損はありません。
無料です。追加すると、ハリピンとのLINEが開きます。送ってくれたメッセージは、僕が自分で読んで返します。